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これからの事業で見る東宝

PDCAを回し、
持続的に成長

目まぐるしく経済が変化し、先行きは不透明と言われる時代。だからこそお客様や株主の皆様、そして社員に対しても、会社の方向性を明示する必要性があります。2015年4月、はじめてのグループ中期経営戦略となる「TOHO VISION 2018」を策定し、2015年からの3年間、会社がどのように進むのか発表しました。映画・演劇という当たり外れの大きいビジネスを本業としている当社にとって、数値目標の公表を行うことは大きなチャレンジでした。しかしP(plan)D(do)C(check)A(action)をしっかりと回すことで、目標としていた営業利益を大きく超える成果を創出しました。現在は、新たに掲げた中期経営戦略「TOHO VISON 2021」を羅針盤に、社員と経営陣が一体となって持続的成長に向けた組織作りを行っています。

東宝グループ中期経営戦略「TOHO VISON 2021」

主軸戦略「強み」を深耕・拡充

従来の戦略である「コンテンツ戦略」「プラットフォーム戦略」「不動産戦略」を深耕・拡充し、かつこの3つの戦略を有効にかみ合わせることで、一層の経営基盤強化を目指します。

3つの戦略が密接に相関することで、より大きな成果を創出
コンテンツ戦略
優れたクリエイターとのパートナーシップや社内プロデューサーの企画開発力をさらに強化し、新機軸の作品を創出する
プラットフォーム戦略
お客様とコンテンツをつなぐ重要なプラットフォームとしての「映画館」や「演劇劇場」において、他では得られない上質な「エンタテインメント体験」を提供する
不動産戦略
保有120超物件を総点検し、開発と資産の入れ替えを企画・推進することで、持続的な収益基盤として確固たるものにする

ブレイクスルー戦略GODZILLAを軸とした
キャラクタービジネスの強化

「TOHO=GODZILLA COMPANY」として、グローバルに“ゴジラ・ワールド”のブランド価値向上を目指します。
2019年にはレジェンダリー社の『ゴジラ キング・オブ・モンスターズ』が公開され、2020年には『GODZIILA VS. KONG』の全世界公開が控えています。世界的に広く認知されている「ゴジラ」や他の怪獣を含めた“ゴジラ・ワールド”を形成し、キャラクタービジネスとして本格的に収益化させていきます。
また、ECサイトやリアルショップ、各種イベントや新規キャラクターの企画開発も積極的に展開しています。

ゴジラオフィシャルサイト

  • TM & © TOHO CO., LTD. Designed by Chiharu Sakazaki
  • TM & © TOHO CO., LTD. Designed by Chiharu Sakazaki
  • TM & © TOHO CO., LTD. Designed by Chiharu Sakazaki

ブレイクスルー戦略JAPAN IPの海外展開

海外展開というと、日本国内でできあがった作品を海外のマーケットで販売する手法や、単純にリメイク権を販売し製作を海外のメジャースタジオにお任せする手法がスタンダードでした。ただ、この手法だけでは、市場も収益も飛躍的な拡大を見込むことは難しく、限定的なものになります。
そこで、東宝発・日本発の「IP(知的財産)」「企画」を、世界市場に向けた映画・映像コンテンツとして展開するために、海外の有力パートナーとの連携による共同開発・製作を推進しています。海外メジャー作品に企画段階から参画しクオリティコントロールを可能とするとともに、製作出資を行うことで日本国内だけなく、グローバルな収益からの配分を見込むことができます。東宝ならではの海外市場開拓のビジネスモデル確立に向けて、挑戦を始めています。

【すでにハリウッドとの間で共同製作プロジェクトが始動】
タイトル 共同製作パートナー 全米公開 概要
DETECTIVE PIKACHU レジェンダリー・ピクチャーズ
ユニバーサル・ピクチャーズ
2019年5月10日 ポケモン初のハリウッド実写映画化。ニンテンドー3DSソフト「名探偵ピカチュウ」が原作
GODZILLA KING OF MONSTERS レジェンダリー・ピクチャーズ
ワーナー・ブラザーズ
2019年5月31日 ハリウッド版「GODZILLA」(2014)の続編
モンスターハンター コンスタンティン・フィルム 2020年予定 カプコンの人気ゲームシリーズのハリウッド映画化
君の名は。 パラマウント・ピクチャーズ 未定 2016年の大ヒットアニメーション映画のハリウッド実写映画化

プラスワン新規事業戦略

当社の事業の3本柱である「映画」「演劇」「不動産」は、長い年月をかけ、時代に合わせながら成長させ築いてきたものです。そして、昨今の技術革新等により経営環境はまた大きく変化することが見込まれます。先人たちの築き残してくれた3本柱をさらに強化するだけでなく、次の世代の組織へつながる新規事業による裾野の拡大が必要であると考えています。
グループの情報が集まる経営企画部イノベーション推進室を中心に、社内での新規事業企画コンテストを実施するだけでなく、部署を横断させてメンバーを集めた「イノベーションカンファレンス」を新設し、組織全体で取り組みを開始。「映画・映像・演劇」のみならず、音楽やゲームを含めた「エンタテインメント領域」をターゲットに定め、本業とシナジーが見込めるような事業・サービス・テクノロジーの開発を目指しています。また、大企業・ベンチャー企業問わず、異業種を含めた外部とのつながりを広く構築し、資本業務提携や共同事業などの「戦略的投資」を積極的に推進しています。